平成13年秋に東灘区薬剤師会が、休日輪番制当番調剤薬局の制度を開設したことに呼応して、平成13年暮から休日診療を始め、翌14年の元旦を休み同年4月29日に熱を出して休んだだけで、平成14年5月からは、1日も休まないで診療を続けています。

最近は、経営戦略として、他の医療機関が休診の日曜日、それに木曜日や土曜日の午後に通常の診療を行い、平日に休診日を設ける医療機関が多くなってきた中で、日曜・祝日を休診としながら、休診日でも具合が悪くなれば、時間を限定して医師一人での対応となるけれども診察をしますよということなので、元旦から大晦日に至る迄、すべての日曜・祝日の当院の終日休診日には必ず医師が診療所にいて診察をするので安心して下さいねという主旨で始めたことで、患者を増やす経営戦略として始めたことではないので、1日も休まないのです。

以前、東灘区薬剤師会の休日急病電話相談所が開設されている時に日曜・祝日でも午前中なら診てあげますと医師会に届け出る先生方も特に院内処方の診療所の先生方には少なくありませんでしたが、午前11時位には皆外出するからと在宅される先生方が一人もいなくなることが多かったのです。

午前中に診療を行えば午後から半日ゆっくりできますが、午後に診療を行うと1日が潰れてしまうことになり、日曜・祝日の午後が最も医療の空白になり易い時間帯なのです。

平成13年暮から平成26年10月の間は、休みの日ごとに当番の薬局が異なり、最初の数年間は、自分の使う薬を3つのコンテナに詰めて、自分で預けては回収していたので、それは大変でした。

平成26年11月から、スギ薬局岡本店とスギ薬局阪神深江店にお願いすることになり（当院階下のホスミック調剤薬局も月に2～3回程開局して下さるので）大分楽になりました。

薬剤師の方の人件費の相場は看護師の方よりも高く、以前当院も院内薬局でしたが常勤の薬剤師2名でしたので経営は大変でした。薬剤師の方の人手不足は深刻で、休みの日の1日も休まずに調剤をして下さる薬剤師など望むべくもありません。

小規模な院内薬局では、薬剤師の資格を持たない方が調剤をしている場合が多く、特に日曜祝日はそうだと言えます。

従って医療機関と薬局の薬剤師による処方箋のダブルチェックは望むべくも無いというのが実状のようです。

即ち院内薬局か調剤薬局かということは、利便性を優先させるか、安全性を優先させるかという問題に行きつくようです。

いいえ、2ヶ月おきです。

最も予防接種に厳格な米国は、殆どすべて2ヶ月間隔です。
2014年迄生後2ヶ月・3ヶ月・4ヶ月と1ヶ月おきにDPT（ジフテリア破傷風・百日咳）、IPV（不活化ポリオ）Hib（インフルエンザ菌B型）の接種を行い、1歳4ヶ月～6ヶ月で追加接種をしていたフランスは生後2ヶ月・4ヶ月・11ヶ月そして追加接種を6歳でするように改めました。（フランスではB型肝炎は生後2ヶ月・4ヶ月・1歳4ヶ月～6ヶ月・肺炎球菌は2ヶ月・4ヶ月・12ヶ月でしたが、同時に2ヶ月・4ヶ月・11ヶ月に統一されました。）北欧諸国はいずれもこのやり方です。

1ヶ月毎に予防注射をしていくと効果が低く早く切れてしまうことが明らかになってきているからです。

予防注射が始まった初期には、間隔を詰めてした方が効果的で間隔があくと効果が減少するといった誤った考え方が学界を支配していました。

ドイツの影響と思われますが、そのドイツで生後2ヶ月・3ヶ月・4ヶ月そして11ヶ月～1歳2ヶ月で追加接種をするように定められているのは、開始が早く未だ予防注射に対する理解が不充分だった時期に始められたDPTのみで、IPV-Hib・B型肝炎は生後2ヶ月・4ヶ月・11ヶ月～1歳2ヶ月と定められています。（但しドイツでは3ヶ月でDPTを接種する時にDPTにIPV-Hib、B型肝炎を調合したワクチンの接種を選択することができるようになっています。）

日本では1995年迄DPTの1期1回目と2回目が8週間以上あくと、自費でやり直しと予防接種法で定められていた為に、4週間で接種するといった悪しき習慣が生まれたものと思われます。

答えは「Legally correct , but medically incorrect」（Politically correct , but biologically incorrectをもじったものです）。

法律的には間違いではないけれど、医学的には間違いです。

外国では不活化ワクチンを4週以内に接種すると無効とされます。
又、米国・EU・オーストラリアでは東南アジアへ行く人には日本脳炎のワクチンを接種していますが、4週間は空けないといけないとされています。

不活化ワクチンは最低4週間できれば2ヶ月（又は8週間）あけて接種しなくてはいけません。

間隔が空き過ぎても効果が落ちるということはどうもなさそうだとわかってきました。

インフルエンザの迅速試験が開発された当初でも発熱後6時間以内で66％、6時間～12時間90％、12時間～24時間85％、24時間以降で97％陽性率でしたので発熱後6時間以内で34％、6～12時間10％、12～24時間15％、24時間以降で3％の人が見落とされたことになります。

この時の最小検出感度は5.7×10⁵ PFU / testでしたが最近の試薬では5.0×10³～5.0×10⁴ PFU / testと改善されていますので、6時間以内で90.1％、6～12次官で96.3％、12～18時間97.5％、18～24時間98.2％、24～30時間98.6％、30時間以降100％とされています。

この成績は手技によっても大きく異なりますが熱が出て6時間以内の検査で約1割の人がインフルエンザなのにインフルエンザではないと診断される可能性があることになります。

東洋紡（大きな病院用の大型の自動分析装置の大手メーカーでもあります）の小型化学発光免疫自動分析装置を2台使用しています。

通常の迅速試験法では5.0×10³～5.0×10⁴ PFU / testのウイルスの存在が無いと陽性には出ない（最小検出感度）のですが、当院の機器は5×10⁰～2×10¹と約1000分の1のウイルスで検査可能と言われています。

しかし稀ながら発症直後の検査では陰性でも臨床症状・咽頭所見からインフルエンザのが強く疑われる症例もあり、そのような場合は検査が陰性でも治療を優先する場合もあります。

それは採血や点滴の技量に自信がなく、失敗するところを親に見られたくないという気持ちからだと思います。

小さなお子さんを母親から離して一人にすれば、それだけ泣き叫び、暴れて採血や点滴がより困難になると思います。

子供の泣き声を外で聴くお母様の気持ちを考えると、正しいやり方とは思えません。

お母様の膝の上に抱えられたまま採血や点滴をします。
その方が小さなお子様でも泣き方も激しくなく暴れ方も少ないのです。

でもその為には余程高い技術を身につけなくてはならず易しいことではありません。